4つのプロセスで解説します
企画は、最重要プロセスです。
以下のような内容を、必ず責任者及び関係者と充分に合意共有した上で進めなければ、却って時間がかかってしまったり、研修を実施しても思った効果が得られないということにもなりかねません。
1.目的・目標の明確化
2.受講者の状況把握
3.制約条件の確認
4.開催実施イメージ
広義の教材は一般に以下のようなものです。
時間はかかりますが、限られた時間で受講者の興味・関心や理解度を高める効果が得られます。
その結果、学習内容を実践で活用することを促進します。
そのためには様々な工夫を要し際限がありません。
一般に、研修時間が短いほど、また、教育の目標が高いほど、教材や運営方法に工夫をする必要性が高まり、開発期間も長くなります。
教育目標、開発・準備期間、予算などを鑑みて、開発する教材の品質を定めておく必要があります。
どうしても内部で開発が困難な場合や、同様の研修を毎年継続実施する予定などの場合には、教材の開発あるいは提供を、外部の専門家に依頼した方が却って時間も予算も抑えられます。また、外部を交えることで組織として教材開発プロセスを学習できるという副次効果も期待できます。
弊社開発教材の一例
構成は、教材開発と並行して行われるのが現実的ですが、教材が全て揃ったら、再度全体の構成、流れを検討します。
その際、重要なことは受講者がどのように理解し、変化していくのかを、可能な限りリアルに想定し、学習効果が最大になるようにすることです。複雑な内容であったり、受講者の状況を想定しにくい場合は、できればスタッフ内でテスト実施をした方がよいでしょう。
構成順だけでなく、場合によっては、想定していた日程、時間、1回あたりの受講者数なども柔軟に考えるとよいでしょう。
最終的な構成、流れが確定しましたら、最初から細かく分けて、おおよその予定所要時間を見積もり、長いプログラムの場合は、休憩時間やバッファ時間も組込んでおくとよいでしょう。この部分はエクセルなどの表計算ソフトで作成しておけば、講師を担当する方の進行表としても役立ちます。
エクセルのテンプレートやサンプルをご要望の際は、
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どんなによい企画、教材、構成であったとしても、実施時には想定外のことが起きるのが常ですので、講師の柔軟で適切な対応が不可欠です。全く想定していなかった状況になっても、予定通りにプログラムを進めてしまえば、却って研修の目的を果たせなくなってしまいます。
講師を担当する方は、事前に企画主旨や目的、構成をよく理解しておくことは当然ですが、実施時に一番重要な講師の役割は、受講者の参加度、理解度、納得度、他の受講者との関係など、状況をよく観察し、その状況に最適な時間配分、言葉選びなど、受講者の学習に資するようにプログラムを最適化することです。
話す内容が決まっているレクチャーでも、一方通行で原稿通りに読めばよいのではなく、眼前の受講者に伝わる言葉選びや話し方である必要があります。一言二言でも、受講者との関わりを交えながら行うと、受講者により近づくことができます。
どんなに経験をしていても、毎回受講者や状況は変わりますので、事前に受講者の様子を想定しながらリハーサルを行うとよいでしょう。できれば、他のスタッフの方を受講者と見立ててリハーサルを行い、できるだけ具体的なフォードバック、例えば、
などのフィードバックを得られるとよいと思います。
以上のような講師の役割を充分に果すためには、サブ講師や事務局のサポートが不可欠です。特にオンライン研修の場合、担当講師から目が届かない部分も多々出てきます。
サブ講師を担当する場合は、仮にメイン講師が不測の事態で登壇できなくなっても充分に役割が果たせるように準備しておく必要があります。そうすることで、メイン講師のサポート役も充分に果たせるようになります。また同様に、事務局も自分自身が講師役を行うつもりで準備をすると、講師が求めるサポートが理解できます。
事務局の仕事とされていることだけを見て準備をしても、充分に事務局の役割を果たせないことが往々にしてあります。実施時には言葉を交わせないタイミングも多々ありますので、講師、サブ講師、事務局が、相互理解を深めたよいチームになっていれば、想定外の事態でも余裕を持って対処できます。
merits
これだけ大変ならば時間もかかりそうだし、ちょっとムリじゃないかな?
…と思われるかもしれません。でも、ちょっと待ってください。
人材育成について会社独自の優れたノウハウは、大きなアドバンテージになります。これは金額に換算できませんのでバランスシートには現れませんが、重要な経営資産です。
などの問題を感じているならば、
組織として『人材育成力』を高めることを、検討する価値があります。
例えば、会社独自の知識、技術を社内で効率的かつ効果的に技術継承を行えれば、大きなアドバンテージになります。ひとりのメンバーに教える際に、教えられる側に教えられた技術のマニュアルのアウトプットをしてもらう、など少しずつでも『人材育成力』向上に繋がる活動を組込むことは、未来への投資であり、組織の資産形成になります。
但し、一般化している知識、技術であれば、競争優位には繋がりません。何故なら、それらには多数の教育コンテンツが存在するからです。しかも、それらのコンテンツはどんどん低価格化しています。
そして、教育研修の内製化は、このような活動の集大成になります。教育投資は、何も外部講師を招いたり、教材を購入したり、資格取得の補助をしたりすることが本筋ではありません。
■ 内製化が競争優位に繋がる3つの対象分野
内製化した教育研修プログラムが、持続可能な経営資産になるのは、大きく3つの対象分野があります。
可能な分野から、限られた範囲に絞って、少しずつ取組むとよいでしょう。
■ 教育研修内製化のメリット
教育研修内製化のメリットは、教育外注費の削減ではありません。むしろ、目に見えないコストはかさむ可能性もあります。
それでも、教育研修の内製化の投資効果は大きく、しかも身近なところから、可能な範囲で取り組み可能です。そのメリットは…
これだけ多くのメリットがありますので、是非とも少しずつでも挑戦してみてください。
教育研修プログラム開発の支援を行う教育会社は多くはありません。
教育会社の多くは、オリジナルの研修プログラムをノウハウとして講師派遣を行うことを主要な事業としています。
弊社は、教育研修プログラムは、教育会社のものではなく会社経営の本質的な経営資源の1つとして捉え、様々な形で研修の内製化をご支援させていただいています。
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